こんにちは、ばんどうです。
最近になってリフォームの依頼を受ける事が多くなってきました。
そこで今回は、リフォームに対するメリットやデメリット考え方などを特集しました。
始めに知っているとちょっと自慢できる豆知識を一つ。
アメリカでは改修や改装することを「型式」「様式」「使い勝手」などを変えるという事で「リ・モデル」と言います。
日本で「リ・モデル」という言葉を使っているのは「TOTO」という陶器（とうき）のメーカーさん位です。
１９９０年代初めの頃、アメリカでリモデリングの研修会に参加いたとき、30人前後の受講者に混じって「TOTO」の社員の方が私の隣の席に居たのを思い出しました。
又日本では「インテリア･コーディネーター」という職業はありますが、アメリでは「インテリアをコーディネィト」するという表現はなく、「インテリアをデコレート」すると言います。この職業の方を「デコレーター」といいます。
ちなみに先ほどの「リ・フォーム」の「フォーム」は「形」「書式」「伝票」などの意味を持つ英単語です。直訳すると、再度「形」「書式」「伝票」等を繰り返すという意味不明な言葉になります。
私たちは家を改築したりする事を、日常会話的には「リ・ホーム」というと言うでしょう。
「ホーム」とは「暮らし」や「人生」を表す言葉なので、「リ･ホーム」といったら人生や暮らしをやり直す事を意味します。
アメリカと日本を盛んに行き来しているときは、「リホーム」の事について聞かれると、
あのですね…「リ・ホーム」じゃなくて「リ・モデル」！
何て説明をしていましたが、最近では「あのーリ・フォームがしたいんですが…」なんていうお問い合わせを受けると「はい、リホームですね」と応えてしまいます。
前置きが大分長くなりましたが、本題に入ります。
建築をして相当な年月が経過して、使い勝手が悪くなってきたりして外壁の補修や塗装、水廻りと呼ばれるお風呂、流し台、洗面化粧台、トイレなどの交換や補修程度の事とは「リ・ホーム」で対応した方が費用は安く、工期も比較的早くて済みます。
厄介なのは、ココを直し、あそこを直ししている内に結局ほとんどの箇所に手を付けて大規模な工事になりそうなときです。
東京都内など建築の基準が厳しいところでは数十年前の建築は、今の基準に合わせようとすると、以前の建物より一回りも二回りも小さな建物になってしまう事になる場合があります。時には家としての原型がなくなってしまうケースさえあります。
ところが、これにも抜け道があって以前の建築物の主要な部分を残しさえすれば家の大きさはそのままに「リ・ホーム」で対応することが出来ます。
但し、この場合今の基準に則った材料などを使ったり、補強をしたりと細々とした規定が有り、工期や価格の面で新築したとき以上の費用がかかる事もあります。
こういった特殊な場合を除き「新築」と「建て替え」そして「リ・ホーム」のそれぞれのメリット、デメリットについてお話ししたいと思います。
① 新築の場合
注文建築（外観や間取り、使う材料や備品仕上げの状態まで事細かく打合せが出来る…日本で注文建築と言った場合、ある程度の企画が建築会社に用意されていてその中から選択すると言ったケースが多い）どこまで自由にさせてもらえるのか、工期は、価格は？概略だけでも聞いてから建築会社を選びましょう。
規格住宅やローコスト（原価が安い）住宅と比べると価格や工期がかかる。規模がさほど大きくない建築会社ならかえって規格住宅よりも安く建てられる事もあります。勿論過去の実績などはよく調べて下さいね。
② 建て替えの場合
建て替える事により、今まであった建物を解体処分しなければならない為にその分費用がかかります。先ほど説明をしたように建て替えが出来ない又は以前より小さくしか建てられないなどのケースもあるので、建築会社によく相談して下さい。まるっきり新しくなるので注文であれ規格住宅であれ自分の思い通りな事が出来ます…勿論予算の範囲内で！
③ 「リ・ホーム」の場合
「リ・ホーム」と言った場合、小規模な工事から、「○○そっくりさん」と言う商品のような大規模なものまであります。必要最低限の工事で済まそうとして始まった工事も、ふたを開けてみたらあれも直そう、これも直そうと業者から提案されたり、折角だからと欲がでて結局費用の方が「○○そっくりさん」になってしまったというケースはよく聞く話です。
「リホーム」は多くの場合そこに住みながら工事を行うケースが多いようですが、仮住まいが必要な場合その経費を考えておく必要があります。
私は災害など緊急やむを得ない場合を除き、住まいの改修費用はその建物の現在の価値（立て直すとしたら幾らくらいかかるのか？）に換算して、その価格の最大３０％位が限度ではないかと思っています。
少ない費用で耐久性や美観、使い勝手が良くなるなら是非ともおすすめです。
但し、その費用が４０％を超えるようであればいったん立ち止まって検討をした方が良いのではないでしょうか？
